東京ロータス法律事務所

 

債務整理おすすめランキング【全国の法律事務所・司法書士を徹底比較】 | 【訪問レポート】東京ロータス法律事務所が口コミや評判で選ばれる理由を伺ってきました

東京ロータス法律事務所の河原弁護士に任意整理について伺ってきました

 

東京ロータス法律事務所の解説内容について

東京ロータス法律事務所で債務整理の相談をする前に確認しておきたいポイントとして、事務所の特徴、債務整理の流れ、任意整理、自己破産、個人再生にかかる費用、その他注意点をインタビュー内容を踏まえて示しています。
 


東京ロータス法律事務所

 
東京ロータス法律事務所は東京上野を拠点に活動する法律事務所です。
関東が中心ではありますが、全国から借金の相談を受け付けています。

今回は、東京ロータス法律事務所の河原弁護士に話を伺ってきました。この記事では、東京ロータス法律事務所で任意整理をお願いしたときの具体的な流れ、借金解決までの道筋、事務所の方針について解説しています。


東京ロータス法律事務所 弁護士紹介

東京ロータス法律事務所 河原 正和(かわはら まさかず)先生
所属弁護士会 第二東京弁護士会 No.10855

 
東京ロータス法律寺務所 河原弁護士

 


目次

東京ロータス法律事務所が選ばれる理由
任意整理の具体的な流れ
任意整理を依頼する前に注意すること
債務整理の料金
東京ロータス法律事務所まとめ

    • 債務整理おすすめランキングの口コミ&アドバイス
    • 東京ロータス法律事務所での相談をおすすめできる人

支店一覧、相談可能地域、出張可否等について


東京ロータス法律事務所が選ばれる理由とは?

東京ロータス法律事務所は近年、債務整理について多くの方からの相談を受けています。

その理由はどこにあるのでしょうか?東京ロータス法律事務所が選ばれるポイントを探るため、事務所の特徴などを代表弁護士である河原弁護士に伺ってきました。

 

東京ロータス法律事務所の特徴

事務所の歩み、事務所の特徴などを教えてください。

河原先生:
東京ロータス法律事務所の前身は岡田弁護士が創業した岡田法律事務所です。岡田弁護士は50年以上の経験を有する弁護士で、2010年頃から主に債務整理の法律相談を扱うようになりました。2017年に法人化して、現在の東京ロータス法律事務所となり、私は、法人化して間もなく岡田弁護士から代表を引き継ぎました。

東京ロータス法律事務所も引き続き、債務整理を中心に取り扱っていますが、岡田法律事務所時代から蓄積されたノウハウを駆使して、相談に対応しております。実際ご依頼(ご契約)いただいた方は、岡田法律事務所時代を含めると6,000人を超えています。

 
今回お話を伺った河原先生は岡田先生と同等の期間、弁護士として活動されており、債務整理の解決ノウハウはかなりのものです。
 

 

どんな借金の解決でも可能でしょうか?

河原先生:
一概には言えませんが、銀行、クレジットカード会社、消費者金融に対する借金の場合、債権者が柔軟に対応してくれる場合が多く、任意整理による解決が可能です。

任意整理に限らず、状況によっては自己破産や個人再生による解決の途もあります。

闇金の相談は受け付けておりません。

 
任意整理では基本的に和解での解決となります。

借り入れを行ってすぐの任意整理は対応不可となるケースもあるようです。
 
 


以上が東京ロータス法律事務所の特徴です。

相談者第一に完済を一緒に目指していくのが東京ロータス法律事務所です。
次に任意整理の具体的な流れを伺ってきましたのでご覧ください。

任意整理の具体的な流れとは?

東京ロータス法律事務所に任意整理を依頼したときの具体的な流れについてお伺いしてきました。

初めて任意整理を弁護士や司法書士に相談するという方、任意整理について不安な方向けに、東京ロータス法律事務所に電話やメール相談した後、どのような流れで借金解決まで進められるのかお伺いしました。

 

東京ロータス法律事務所 岡野匠 行政書士

東京ロータス法律事務所 行政書士 岡野匠先生


 

東京ロータス法律事務所への相談から借金解決まで

はじめて、電話またはメール問い合わせから受任(事務所との任意整理の契約)まで流れについて教えて下さい。

河原先生:
電話でお問い合わせいただいた場合、弁護士または担当のスタッフが主に借金状況や借り入れしてしまった事情、返済可能なだけの収入があるのか等をお伺いします。また、依頼後の見通しやデメリット(信用情報機関への情報登録、場合によっては資産を失う可能性等)、弁護士費用等について説明します。

その上で互いのスケジュールを確認し、相談者の方にはご来所いただき、弁護士との直接面談で細かい事情をお伺いしたり、説明をしたりして、任意整理での解決が最適であるとご納得いただければ受任(契約)となり、任意整理がスタートします。

メール問い合わせの場合、当初メールでやりとりを行うことがありますが、やはりメールだと限界がありますので、基本的には電話でお伺いすることになります。

 
初めて東京ロータス法律事務所に電話やメールからの問い合わせを行う際はできるだけ借金状況を正確に伝えたほうが後々の概算費用算出や返済計画を立てるのに有効です。債務状況だけでなく、収入と返済以外の支出の情報もしっかり伝えてもらうことも和解交渉の材料にもなります。

それでもご自身がいくら返済していてどのくらい借金が残っているのかわからない方は、正しく伝えるための情報として通帳の明細や返済した結果が分かるものがあると良いですね。

営業時間外(深夜・休日)に電話・メールした場合はどのように対応になりますか?

河原先生:
営業時間は平日10時から19時です。この時間内は電話での受付対応は可能です。また、平日は19時を過ぎても、電話受付対応は20時までしています。20時以降は, 基本電話受付対応していません。

土日祝日は、事務所は休みで営業自体はしていませんが、電話受付対応はしています。時間は10時から19時です。

メールは24時間受信しますが、19時以降のメールへの対応は基本翌日になります。

 
正月などの年末年始以外、お盆やGWも受付可能です。

遠方の方との面談はどのように調整されていますか?

河原先生:
他の法律相談でもそうですが, 債務整理でも契約にあたり弁護士が直接相談者と面談することが原則とされており、東京ロータス法律事務所はその原則を遵守しています。ですので、たとえ遠方でも相談者の方にはスケジュール調整の上、事務所へのご来所をお願いしています。

ただ、遠方でないにしろ, 例えば、支払いが遅れたり差し迫っていたり、緊急を要する場合であるものの, 仕事等で簡単には平日時間の取れない方も中にはいらっしゃいます。そのような方には後日のご来所確約を前提に, 契約書を郵送することもあります (契約書返送後、弁護士と電話面談して業務はすすめ、可能な限り早期に面談)。

また、遠方すぎて交通費が捻出できないとかその他病気・高齢等でご来所が困難な方には全国一律出張費用1万円(税別)をいただくことになりますが、弁護士が出張面談するといった対応もしています (出張面談に応じることを確約の上、契約書郵送。契約書返送後、弁護士と電話面談して業務はすすめ、可能な限り早期に面談)。

契約にあたりご来所いただき直接面談するのが原則ですが、相談者が弁護士にアクセスしやすいように最大限対応したいと考えています。

 
遠方の方でやむを得ず訪問できないような場合は郵送のやりとりが行われ、1週間程度で契約がまとまります。

弁護士の出張面談の際、現在困っていることや将来の不安なども含めた将来計画について話をすることもできます。
 

任意整理で必要なものや書類はありますか?

河原先生:
①債権者が発行したカード (ローンカードやクレジットカード等)、②債務額が分かる書類(明細等)、③収入が分か書類 (給与明細等)が必要になります。

その他、契約にあたり、身分証明書 (運転免許証等)や印鑑をご持参いただきます。

 
ローンカードは和解交渉で返却の必要がありますので必要です。返済中の明細がWEBで管理されているならWEB明細を印刷したものが必要です。

収入が分かるものとしては毎月の給与明細や源泉徴収票などです。できるだけ口頭で伝えるのではなく、WEB明細なども印刷して確かな情報として伝えるのがポイントです。
 

受任後の事務所との関わり、返済はどのように進めますか?

河原先生:
受任後、依頼者には家計を見直してもらい、毎月の返済原資を安定的継続的に用意していただきます (事務所の預り金口座への振り込み)。そして、気になることが出てきたらその都度お気軽に事務所へお問い合わせいただければと思いますし、逆に確認事項等が出てきたら事務所からご連絡差し上げることもあります。

債権調査や履行テスト、和解交渉等を経ると、債権者と問題が生じない限り、和解契約締結までに概ね半年程度お時間を頂戴することになります。和解契約締結後、和解内容のご報告をします。

任意整理では、債権者と和解契約を締結してもそれで終わりではありません。その後、当該和解契に従って、完済まで毎月遅れずに支払 (債権者指定口座へ振込)をしていく必要があります。 単に支払うだけと考えればさほど難しいことではありませんので、依頼者ご自身が支払を行っても何ら問題ありませんが, 中には一抹の不安を感じる方もいらっ しゃいます。東京ロータス法律事務所は、そのような方の不安を少しでも和らげるため、完済に至るまで全力でサポートするための、送金代行 (債権者1件につき月額1000円 (税別 )) を行っています。

送金代行の場合、依頼者は弁済金を毎月事務所に預け、事務所が当該弁済金を債権者へ送金します。依頼者は、事務所への送金のみで済むため、各債権者に振り込む手間が省けます(ご自身でする場合、例えば、債権者5社なら5回振り込むことになります)。残債務額や残回数等を細かく把掘したりする必要もありません(気になったらその都度事務所に問合せいただければお答えします)。 送代行手数料という費用は発生ますが、振込や管理の手間 を省けるし、最後まで緊張感を保ちたいと考え、送金代行を選択される依頼者の方が多いと思います。

いずれにせよ、毎月の返済に遅れないこと肝要です。送金代行を選択して事務所との関係を継続した場合、支払が遅れとしてもそのご事情に応じたアドバイスを行いますが、遅れの状況によってはせっかくまとめた和解契約が破棄され、訴訟や差し押さえといった不利益を受けることになりかねません。

 
東京ロータス法律事務所では顧客管理システムを構築しており、計画的な返済などのメリットから送金代行を利用する方がいます。代行費用は債権者1件につき月額1,000円(税別)となっています。債権者からの連絡は東京ロータス法律事務所が受けることになるので依頼者が直接債権者とやりとりする必要はありません。

依頼者が早めに完済したいと思った場合、月々の弁済金以上のお金を東京ロータス法律事務所に預けることが可能です。その預け金をプールし、残債務額に達した時、繰り上げ返済ができます。
 

債権者への返済期間は何年ですか?

河原先生:
通常5年を想定しています。ただ、取引内容や債権者の対応によっては5年より短くなることもあれば、5年以上の分割に応じてくれる場合もありますので一概には言えません。

 
東京ロータス法律事務所は依頼者とともに最良の解決を目指していきます。

東京ロータス法律事務所
 

東京ロータス法律事務所

着手金、成功報酬が債権者1件あたりそれぞれ2万円(加えて諸費用1件あたり5,000円)だからリーズナブル!!
遠方・地方の方でも出張相談に対応(全国一律交通費1万円で対応します)
任意整理の和解金は返済代行(代行手数料1件あたり月額1,000円)も可能なので手間と時間をかけずに計画的に完済を目指せます!!
※別途消費税
 
公式サイトはこちら 詳細へ
 
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東京ロータス法律事務所に任意整理を依頼する前の注意点

東京ロータス法律事務所に任意整理を依頼する前に注意する点を解説します。
 

  

和解契約に従った返済を毎月必ず行うこと

和解契約締結後、毎月返済をしなければなりません。その際、東京ロータス法律事務所では返済代行を行っています(代行を依頼される方が多くなっています)。

返済代行とは、ご自身が任意整理後に金融業者個別に返済を行うのを代理で事務所側が行います。ですので、依頼者は東京ロータス法律事務所に毎月決められた額を入金し、その預り金から個々の金融業者に事務所が代理で返済していきます。

返済代行を行えば、計画的に返済が進められると同時に、返済が滞ったとき、返済が遅れてしまったときでも依頼者が直接督促連絡を受けることはありません(事務所が債権者からの督促に対応します)。しかし、それに甘え、毎月きちんと入金をせず和解金の返済が遅れた場合は和解が破棄され、本人の不利益になります。従って、毎月必ず返済していくことがとても重要になります。
 

闇金の対応は行っていない

闇金からの借り入れに対する借金問題の対応は行っていません。


料金概要

 東京ロータス法律事務所の債務整理かかる費用概要です。実際に債務整理の依頼を行う前に、必ず必要な費用を確認するようにしてください。

種別

弁護士

相談料

無料

着手金

債権者1件あたり20,000円

解決報酬金

債権者1件あたり20,000円

実費として別途5,000円(債権者1件あたり)

減額報酬

減額できた額に対して10.0%

過払い報酬

返還された額に対して20.0%
※訴訟の場合は25.0%(日当5,000円)

自己破産

着手金200,000円

別途、解決報酬金200,000円

※管財人費用や裁判費用等、実費50,000円が必要

※分割可能

個人再生

着手金300,000円

別途、解決報酬金300,000円 ※住宅ローンありの場合は400,000円

※予納金や裁判費用等、実費50,000円が必要

その他

出張交通費 10,000円(全国一律同額)

訴訟対応費用 30,000円(訴状が届いた方、債権者1件あたり)

返済代行手数料 1,000円(月額、債権者1件あたり)

 ※別途消費税
 
費用に関しては基本的には分割に応じています。費用の支払い方法や費用の額については事務所に必ずご確認ください。
 


まとめ東京ロータス法律事務所

 

東京ロータス法律事務所相談スペース

東京ロータス法律事務所相談スペース

 
 本当に東京ロータス法律事務所に借金の相談して大丈夫?口コミ・評判は本当でしょうか?
 

債務整理おすすめランキング.jp 管理人の口コミ&アドバイス

東京ロータス法律事務所の河原弁護士に直接インタビューさせていただいて感じたことはしっかり相談者と向き合い、借金解決のための道を債務者と一緒に作っていくという点です。

ポイントは、収入と支出の情報整理を債務者と一緒に丁寧に確認していきます。無理なく返済できる本当の金額はいくらなのか、無駄な出費はないか、など家計の見直しをするように一緒に考えていきます。その上で、しっかり返済計画を立てた上で和解交渉を迅速かつ的確に行います。

そして、返済代行を利用することで任意整理後も返済の手間と時間をかけず、計画的に、確実に完済まで進められるように導いてくれるのは借金に悩む方にとって大きなメリットになります。

これらは東京ロータス法律事務所の顧客管理システムで実現しており、システム面でしっかりサポートできる体制を整えています。

東京上野(最寄り駅は御徒町駅)に事務所を構えていますが、関東以外の遠方からも東京ロータス法律事務所に契約されている方は半数以上となっています。基本的には来所して契約ですが、特別な事情があり来所が困難な場合に限り、郵送で契約ができます。受任後でも来所が原則必要ですが、困難場合は出張して面談も可能です。会ってしっかり話をするという事務所の方針は、本当に完済できるのか不安な方にとって、頼もしく思えることでしょう。 

東京ロータス法律事務所に相談される方も様々ですが、比較的、20代30代の相談者が多く、男女比は半々、公務員から大手企業にお勤めの方まで幅広く相談されています。

近年は債務整理を中心とした弁護士法人の運営を行っており債務整理なら安心して任せられる事務所と言えるでしょう。

 
以上、当サイト管理人の口コミ&アドバイスをまとめると以下の通りです。 

東京ロータス法律事務所がおすすめできる人

  • 任意整理の費用を安く抑えたい方
    • 基本報酬と着手金が債権者1件あたりそれぞれ2万円なのでリーズナブルです(加えて諸費用1件あたり5,000円)。
  • 関東以外に居住されている方
    • 出張料全国一律1万円で行っていますので地方の方でも安心して相談できます。
  • 事務所に返済手続きを任せたい方
    • 返済代行(月額1件あたり1,000円)を利用すれば、時間と手間をかけずに事務所に一定の金額を送金し預り金を作っていくことで毎月の返済手続きを代行してくれるだけでなく、和解後の金融業者からの督促や連絡を受けずにすみます。
  • ※別途消費税

 

東京ロータス法律事務所
 

東京ロータス法律事務所

着手金、成功報酬が債権者1件あたりそれぞれ2万円(加えて諸費用1件あたり5,000円)だからリーズナブル!!
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任意整理の和解金は返済代行(代行手数料1件あたり月額1,000円)も可能なので手間と時間をかけずに計画的に完済を目指せます!!
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東京ロータス法律事務所の支店一覧、相談可能地域

事務所の支店一覧です。また、相談可能な都道府県、地域を一覧にして紹介します。

東京ロータス法律事務所
 

東京ロータス法律事務所 支店一覧

弁護士法人東京ロータス法律事務所

営業時間:平日10時~19時
問い合わせ対応時間(電話):平日10時~20時、土日祝日10時~19時

住所

東京都台東区東上野1丁目13番2号成田第二ビル2階

電話番号

LinkIcon0120-533-027

 
 
東京ロータス法律事務所の支店はありません。

相談対応エリアは1都3県(東京都、千葉県、埼玉県、神奈川県)が中心ですが、お問い合わせ内容によって全国対応しています。
 

相談対応地域

対応地域:全国

北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
 
※離島等での相談は事務所にお問い合わせください。
 

出張可否

出張対応地域:全国

出張可能
※相談時にお問い合わせください。

 

債務整理以外に相談できること

東京ロータス法律事務所では借金問題以外にも下記の相談を受け付けています。

  • 交通事故
  • 労働問題
  • 離婚
  • 相続
    • 生前相続
    • 遺産・遺言
  • 登記
    • 不動産登記
    • 法人登記・商業登記
  • その他
    • 法人倒産
    • 契約法務

 

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